話題のタネまとめブログ

日常生活において話題のタネとなりそうな記事を書き連ねていくブログです。
まじめなニュースから笑えるネタまで幅広く取り扱っています。



1 BFU ★ :2021/09/01(水) 19:49:18.61

https://news.yahoo.co.jp/articles/4adb8869685e7aa9f53f0791aa82c26d29b83831?source=rss

東京・池袋で車が暴走して母子が死亡した事故で、2日に判決が言い渡されます。被告に対して「異例の呼び掛け」を行う遺族男性の思いとは。

 池袋暴走事故の遺族・松永拓也さん(35)の自宅です。リビングやキッチンには家族3人で暮らしていた痕跡がありありと見えます。

 妻と娘を事故で亡くした松永拓也さん:「ここが莉子のお絵描きスペース。真菜がキッチンで料理をしている間にここで1人でおとなしく絵を描いて…」

 妻の真菜さん(事故当時31歳)と一人娘の莉子ちゃん(事故当時3歳)。2人の時間は、あの日の事故で止められてしまいました。

 暴走した車を運転していた飯塚幸三被告(90)と法廷で向き合ってきた松永さん。

 妻と娘を事故で亡くした松永拓也さん:「自分は、確かになくなってしまった大切な命と日常が。だからこそ他の方の日常は守られるべきだと思うんですよね。池袋暴走事故の遺族として、生きていかねばならない…ですけど、逆にそれを見てもらって、そういう社会、交通事故をなくそうという社会につながっていくのであれば、私は全然、それがむしろ生きる力になる」

 当時の通産省工業技術院の院長を経て天下り先などで要職を歴任したことから、「上級国民」と呼ばれた被告に今月2日、判決が言い渡されます。

 検察側は禁固7年を求刑。松永さんは今も無罪を主張する被告にブログでこう呼び掛けました。

 松永さんのブログから:「あなたの法律上の無罪を主張する権利は尊重しています。正直、私たちは、それにずっと苦しめられてきましたが、罪と罰から逃れようとする事も一定の理解はします。一審の判決が出たら、もう辞めにしませんか。こんな何も生み出さない無益な争い、もう辞めませんか」

 妻と娘を事故で亡くした松永拓也さん:「彼に罪を償ってほしい。当然って思っているので、9月2日はその視点でいきます。交通事故の裁判は事故が起きたから発生している。交通事故が起きなければ加害者も被害者も遺族も生まれていないし、悲しみも苦しみも生まれていない。だから、やっぱり、裁判の現実を知ってもらって、交通事故そのものがなくならないといけないよねと多くの人に思ってほしい」


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1 BFU ★ :2021/09/01(水) 14:20:38.60

新型コロナウイルスのワクチン接種が進むにつれ、ワクチンを2回接種しながらコロナに感染する「ブレークスルー感染」の報告例が増えている。8月に感染し、宿泊療養施設に一時入所した福岡市の男性が毎日新聞の取材に応じ「2回接種後も気をつけていた。まさか自分が感染するとは思わなかった」と語った。

 福岡市の50代の自営業男性が体調に異変を感じたのは8月下旬。せきが出て「夏風邪かな」と思ったが、翌日になって熱を測ると37・8度だった。念のため病院を受診しPCR検査を受けた結果、新型コロナの陽性が判明した。

 男性はファイザー社製のワクチンを接種し、7月下旬に2回目を終えていた。2回目の接種から2週間以内で体内に抗体が十分にできるとされるが、男性は発症時点で3週間余りたっていた。この間、福岡県内では8月2日にまん延防止等重点措置が適用され、20日には緊急事態宣言も発令された。感染が急拡大する中、男性は2回接種後も事務所と自宅を車で往復する日々を送り、家族以外とは会食もしていなかった。

続きは有料ソース
https://mainichi.jp/articles/20210901/k00/00m/040/106000c


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1 影のたけし軍団 ★ :2021/09/01(水) 17:37:11.63

アメリカ、とくに南部共和党州で猛威を振るう新型コロナウイルスのデルタ株。
南部フロリダ州やミシシッピ州、ルイジアナ州をはじめとする共和党州で流行が拡大している理由は、ワクチン接種が大きく遅れていることにある。

トランプ前大統領をはじめとする共和党政治家の一派は、支持者に対してワクチン接種を推奨しないばかりか、
米疾病対策センター(CDC)、国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長を非難するなどして、
共和党支持者にワクチンに対する疑念を持たせてきた。

その結果、共和党支持者の多くがいまもワクチン接種を拒否している。

ジョンズ・ホプキンス大学によると、アメリカ全体では53%がワクチン接種完了済みだが、
民主党・共和党州の間では確率の差が大きく開いている状態だ。

最も接種率が高いのは首都ワシントンで72.22%、2位はロードアイランド州で71.07%、3位はバーモント州で70.21%。
一方、最下位のワイオミング州は38.48%、50位アラバマ州は38.55%、48位ミシシッピ州は39.03%と、30ポイント以上の差で出遅れている。

これでは共和党州に感染者が次々と発生するのも無理はない。

しかしいま、そんな共和党州である現象が起きている。ワクチンを信用せず、かたくなに接種を拒否する一方で、
「新型コロナ治療に効く」と信じ、アメリカでは主に家畜にわいた寄生虫駆除に使われる経口駆虫薬「イベルメクチン」を服用する人々が続出し、
家畜専門店ではイベルメクチンが飛ぶように売れているという。


◆右派パーソナリティの影響


なぜ人々が動物用のイベルメクチンを使うことになったかと言えば、そこには右派メディアと共和党政治家からの誤情報が絡んでくる。

CNNによると、FOXニュースでパーソナリティを務めるタッカー・カールソン、ローラ・イングラム、ショーン・ハニティーは、
自身のトーク番組でマスクやワクチンの有効性に疑問を呈しつつ、イベルメクチンの有効性について語ったという。

同記事によると、ミシシッピ州では動物向けのイベルメクチンを服用した人々からの救急要請が増加しており、
同州保健局では「動物向けのイベルメクチンを使わず、必要な場合は医師から処方されたものを使うことを指示されるべき」
「動物向けのイベルメクチンは動物の体に合わせて凝縮されており、人間が使うのは危険」と公表した。

イベルメクチンはFDAに新型コロナの予防・治療薬として承認されていないため、
たとえ人間用でも正当な理由がない限りは医師から処方されることはない。そのため人々は家畜専門店に走ったのだろう。

2020年にはトランプ前大統領が新型コロナウイルスの治療法として漂白剤を飲むことを勧め、
その際も漂白剤を飲んだ支持者が少なからず存在したという。

このようにアメリカにはいま、正統的医療機関や政府に対して不信感を持ち、一部の共和党政治家や右派局のトーク番組ホストの言うことを鵜呑みにして行動した人々が、
その結果として健康を害する、という現象が起きている。

アメリカで新型コロナの感染者がなかなか減らないのは決して表面的な理由だけではない。
FDAやCDCが警告を発したところで、このような人々の盲信的な心理が続く限り、効き目はなさそうだ。
https://newsphere.jp/national/20210901-2/


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1 樽悶 ★ :2021/09/01(水) 18:45:15.59

取り壊し方針が決まった久昌寺=愛知県江南市田代町郷中で2021年8月27日、川瀬慎一朗撮影

(出典 cdn.mainichi.jp)

久昌寺の西にある江南市文化財に指定されている吉乃の墓(右端)など生駒家石造群。墓には「織田信長公室」と書いてある=愛知県江南市田代町郷中で2021年8月27日、川瀬慎一朗撮影

(出典 cdn.mainichi.jp)


 戦国武将・織田信長の最愛の女性で、信長との間に後の岐阜城主となる信忠らをもうけたとされる側室、吉乃(きつの)の墓がある久昌寺(きゅうしょうじ)(江南市田代町)が近く取り壊されることが分かった。老朽化に伴い維持管理が難しくなったためで、跡地は市に売却され、公園として整備される見込み。市民や歴史ファンらからは「貴重な歴史遺産を残してほしかった」と惜しむ声が上がるが、630年以上とされる歴史に幕を下ろすことになる。【川瀬慎一朗】

 「江南市史」などによると、吉乃は地元有力者だった生駒氏の娘。寺は1384年創立で生駒家の菩提寺にあたる。吉乃は生駒家の屋敷で暮らしていた時に信長と出会い側室となった。長男信忠、次男信雄、後に徳川家康の長男信康の妻となった徳姫をもうけたとされる。信長は正室、濃姫との間に子どもがおらず、吉乃は織田家の中で存在感があったとみられる。若くして亡くなったとされ、冷酷非情とされる信長がその死に涙を流して惜しんだと伝わる。信長は香華料として660石を寺に与えたという。

 寺の現在の本堂は1925年建築。庫裏は不明だが、江戸期とみられる。寺の西側にある吉乃の墓は、生駒家歴代当主の墓と共に市文化財に指定されており、今回の取り壊しや売買の対象にはならない。しかし、寺がなくなった後にも墓標は立ち続けることになり、どのように保存、継承していくかが課題となる。

 寺を所有する宗教法人役員の19代生駒家当主、生駒英夫さん(48)によると、寺には約60年前から専属住職はおらず、檀家も約10軒という。長年維持管理が課題になっており、約5年前から取り壊しを検討。耐震化や雨漏りの問題があるが、費用面から改修は困難だったという。本堂内にあった吉乃や信長の位牌はすでに別の寺などに移しており、英夫さんは「信長ゆかりで先祖の菩提寺でもある歴史的な寺なので残したい思いはあったが、檀家も少なく財政的にやむを得ない」と話した。

 市によると、寺の境内南側は92年、北側は2012年から市に無料貸与され久昌寺公園として整備。20年8月、所有者側がこの無料貸与している土地を無償で市に譲渡し、本堂と庫裏の取り壊し後の跡地約1600平方メートルの買い取りを要望。市は所有者側と交渉を重ね購入の方針を決めた。

 9月2日開会の9月定例議会に土地鑑定、測量予算約59万円を計上する。22年度中に取り壊し・購入、23年度に公園として整備するという。

 同寺の案内もするボランティア団体「市歴史ガイドの会」の川田圭一会長は「歴史を伝える寺が無くなることは寂しい。皆で維持費を集められれば良かったが」と肩を落とした。その上で、「忘れ去られてしまわないよう、どこかに寺のことを伝える場を作ってほしい」と望んだ。

毎日新聞 2021/8/29
https://mainichi.jp/articles/20210829/ddl/k23/040/107000c?inb=ra


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1 ramune ★ :2021/09/01(水) 15:07:02.32

新型コロナウイルスの感染者数が爆発的に増えている米テキサス州で、30歳の教師ケイレブ・ウォレスさんが亡くなったとWKRNなどが報じている。ウォレスさんは新型コロナウイルスに感染して7月末に入院、約1カ月にわたり治療を受けていたが、回復することはなかった。

WKRNは、ウォレスさんは反マスク・反ワクチン派で、ビジネスや移動などの行動が制限されることに異を唱える活動を行っていたと報じている。

同州サンアンジェロで開催された反マスク派の集会「The Freedom Rally」を主催したほか、「The San Angelo Freedom Defenders(サンアンジェロ 自由の守護者)」という団体を結成し、旗振り役を担っていたという。

ウォレスさんには3人の子どもがおり、妻ジェシカさんは4人目を妊娠中だ。ジェシカさんは、今月8日に「gofundme」でクラウドファンディングを開始。

夫の突然の入院で収入が途絶え、妊娠中で働くこともできないため、住宅ローンの支払いや生活費、夫の医療費などを賄うための資金を募った。
2万ドル(約220万円)のゴールに対し、30日までに約6万千5ドル(713万円)が寄せられた。

ジェシカさんは30日に「gofundme」のページを更新し、夫の訃報を伝えた。

「ケイレブは静かに息を引き取りました。彼は私たちの心の中で永遠に生き続けるでしょう」

ジェシカさんはこの2日前に、「夫はもう長くありません。(中略)彼は不完全な人間でしたが、家族と娘たちを何より愛していました」と報告。
また彼女は、「彼の死を願った方々に、彼の見解や意見が、あなた方を傷つけたことをお詫びします」と、誹謗中傷があったことを示唆していた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/429b925ddc1da687c8cc57a803f30f7b72048d41


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1 影のたけし軍団 ★ :2021/09/01(水) 16:08:00.31

9月5日に閉会式を迎える東京2020パラリンピック。

厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院・西浦博教授(43)が、「週刊文春」の取材に、
東京2020オリンピック・パラリンピックの今夏の開催を止められなかったことを、「ここまで厳しい状況になるなら、社会から批判を受けてもいいから、
もっと身体を張ってでも政府に強く進言しておくべきでした」と、悔しさを滲ませながら語った。

かねてより西浦氏は開催すれば医療逼迫のリスクが高まるとし、「一年延期」を提唱してきた。
開催が事実上決まった6月には、政府分科会の尾身茂会長らと共に、無観客開催を求めた。

だが東京の新規感染者数は爆発的に増加。自宅療養者数は12万人近くに達した。
一都三県で自宅療養中に亡くなったのは8月だけで30人を超える。都のモニタリング会議は「非常事態」だと位置付けた。西浦氏が言う。

「五輪の途中で医療体制が逼迫。パラリンピック指定の病院が、組織委員会の要請を受けた重症者の受け入れを断っていたことも判明しました。
恐れていた事態が起こってしまった。『政府から徹底的に嫌われてでも、強く止めておくべきだったのではないか』と、惨状を見て痛感しています」

だが政府は五輪開催と感染拡大の関連性を否定し続けた。菅義偉首相は「五輪が感染拡大に繋がっているとの考え方はしていない」。
丸川珠代五輪担当大臣に至っては、感染拡大の原因でない根拠を問われ、視聴率の高さを挙げた。

西浦氏が最も危惧しているのは、今後の感染対策への影響だ。

「五輪が開催されたことで、多くの国民は緊急事態宣言中であっても『自粛しないでいいだろう』という気持ちになってしまった。
日本は何とか要請ベースで感染対策を続けてきましたが、とうとう政府からのメッセージが届き難くなってしまった」

いま東京の一日の新規感染者数が減少している理由、新学期が始まった小中学生への感染拡大の懸念はないのか、
有志の専門家たちで話し合われている“対策”、そして西浦氏が感染対策のリーダーである菅総理に望むことは――。

西浦氏のインタビューは、9月1日(水)16時配信の「週刊文春 電子版」及び9月2日(木)発売の「週刊文春」が報じている。
https://bunshun.jp/articles/-/48319


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